ビジネスで使用される言語

世界の人口変化と言語

　近年世界の人口構造が大きく変わりはじめています。2100年では人口トップがインド、次に中国、そして第3位にナイジェリアと予想されている。驚くのは人口上位30のうち15カ国がアフリカとなることです。コンゴ、エチオピア、タンザニアなどが上位に位置づくことになります。この頃には日本は7500万人で33位という順位です。地域別にみるとアジアが増加し、アフリカが激増し、他の地域は大きく変わりません。4人に1人がアフリカ人と予想されています。

　この人口の変化は、使用する言語も大きく変化させることになります。アフリカ諸国は植民地時代が長く、各国の国民はもともとの母国語と英語やフランス語などを公用語にしている国が多くあります。そのため言語という観点で見た場合には、英語が非常に増え、そして今までかなり下位に位置づけられていたフランス語が躍進し、おそらくヒンドゥー語、英語、中国語に次いで第4位になると予測されています。あまり想定しなかった状況です。

　このような状況になるとビジネスで使用される言語は、主に英語になると予測されます。一方33位となる日本では、人口減少が継続し人口のシェアがどんどん少なくなっていきます。現在でも日本語による情報収集量は圧倒的に英語や中国語に劣っています。例えばネット検索の情報量が圧倒的に違うということです。日本語のページが相対的にどんどん少なくなっていくことになり、情報弱国になってしまいます。少子化が止まらないのであればビジネスでの主要言語は英語にせざるを得ないでしょう。

弱小言語脱却のための対応策

　年を重ねるごとに日本の世界におけるGDPのシェアは少なくなっていく予測です。人口も極めて少なく日本語という言語は極めてマイナーな言語になります。日本が今後再生するためには、縮小する国内市場でビジネス展開を行うのではなく、グローバルに展開をしなければなりません。現在の日本のビジネスマンの英語力は極めて低い状況です。しかしグローバル化を進めるにあたって、いかに自動翻訳が発達しても、オーラルコミュニケーションが英語でできなければ話しになりません。それだけ英語の重要性は高いということです。日本国として思い切って英語を第二公用語にすることを検討するレベルです。企業ではすでに英語を企業公用語として使用している会社もあります。今後企業は公用語を英語にするレベルで、人材の獲得や人材の育成を考えなければなりません。緊急を要する状況です。

インド洋を制するものは世界を制す

　今後インド、東南アジアの人口増やビジネスの発展と同時にアフリカが極めて大きな市場になります。そうなるとインド洋は。これらの国々と接していますので、ビジネスという観点から見ると極めて重要視されるでしょう。まさしく“インド洋を制するものは世界を制す”です。日本がこれからグローバルビジネス展開をするのに、現在でも魅力的であり、また今後も発展する市場はインド洋に接していますので、これらの国々との協調や友好を深めなくてはなりません。特にアフリカについては、国や経済団体を中心にスピード感を持って市場参入しなければ他国に後れを取るでしょう。そのためには全員英語が話せ、グローバルリテラシーがある状態にしなければなりません。

　企業の中では全て英語を使用し、また海外経験なども豊富に積ませ、必要な教育は金を惜しまず徹底して行うことを指向しなければなりません。チャレンジングな新しいマーケットに進出するための人材基盤をそう急に構築するのは望ましいでしょう。平たく言うとグローバル人材教育ということになりますが、質量とも大規模な人材投資が必要になるのではないでしょうか。

YouTube番組 Dig Deep人事「再生への人事のマスタープラン1～3」を参考に執筆